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【from Editor】懐かしい音と言わないで(産経新聞)

 オタクの街となった大阪日本橋に、高級オーディオを扱う店が今もある。そこの試聴室で、半世紀前に録音されたレコードを真空管アンプで聴く機会があった。

 巨匠ブルーノ・ワルターがコロンビア交響楽団を指揮したマーラーの交響曲第1番「巨人」。

 正直驚いた。針が盤に下ろされた途端、オーケストラが目の前に現れたのだ。大げさではない。目をつぶると、コンサートホールで聴くのと同じ位置からそれぞれの楽器の音が聞こえてくる。CDでは味わえない音像だ。

 「レコードを真空管アンプで、というと、新聞は決まって『温かく懐かしい音色』と書くんです。型通りの表現はやめてほしい。CDより生の音に近いのは明らかでしょ。日本の音響業界はずっとそれを隠してきた、いや、今や彼らもそれを知らないんです」

 この試聴会を催した店の経営者はそう嘆いた。確かに、新聞記事には型通りの表現が多い。事故を目撃した人は「顔を引きつらせる」し、祝賀会は「華やいだ雰囲気に包まれる」。

 が、その経営者の嘆きは、新聞記者の自戒など気にもとめず、デジタル化が進む音響業界に向けられている。彼によると、市販されている音楽ソフトの音質は、このレコードが録音された50年前が頂点で、その後はむしろ原音から遠ざかっている。再生装置も同様で特に日本では顕著だという。

 「耳ではなく技術に頼って音づくりをしたからです。最近、耳の肥えた欧米の愛好家は真空管でレコードを聞いています」

 今はCDが普及しているが、これから高音質オーディオもインターネットによる配信が主流になる。このまま移行すれば、消費者はますます本物を味わえなくなるというのだ。新聞業界がさらされている波とどこか似ている。

 望みはある。「巨人」をほえさせた真空管アンプは、大阪・高槻の小さな音響メーカー「A&M」の新作。同社の三浦篤社長は大手メーカーの営業の中枢にいたが、会社が真空管アンプ作りをやめると聞いて、それなら自分がやる、と25年前に同志とともに独立した人だ。10年ほど前に彼の職人かたぎのアンプ作りについてコラムを書いたが、その姿勢がいよいよ評価されるようになってきた。

 「デジタル配信は避けられない。だけどその前に一度、アナログ・ルネサンスを起こして原点に返らなければ」。来年、喜寿を迎える三浦社長の意気は軒高だ。(大阪文化部長 真鍋秀典)

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<バッハ博物館>再開館 展示スペース2倍に(毎日新聞)

 【ベルリン小谷守彦】ドイツ東部ライプチヒにある作曲家のバッハ博物館が20日、2年3カ月ぶりに再開館した。公的研究機関「バッハ・アルヒーフ・ライプチヒ」の付属施設で、改装により展示スペースが約2倍に拡充され、ドイツ観光の新たな名所になりそうだ。

 ライプチヒはバッハが没した地。同館は、バッハが晩年働いた聖トマス教会に隣接し、日本人の訪問者は全体の2割を占める。再開館を機に、バッハが1730年、ライプチヒ市に教会音楽への支援について苦言を呈した有名な手紙などの未公開資料が展示されている。

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<日弁連>「誤判」原因究明へ、第三者機関設置を提言(毎日新聞)

 日本弁護士連合会は19日、裁判で無罪が確定したり再審で無罪になった事件について、「誤判」原因を究明する公的な第三者機関設置を求める意見書をまとめ、19日付で首相や法相、最高裁長官、検事総長、警察庁長官らに郵送した。26日に足利事件の再審で無罪判決が言い渡される見通しで、日弁連の提言は議論を呼びそうだ。

 意見書は「教訓が生かされず、司法手続きでの検証は限界がある」として、王立委員会などの検証が制度改革につながった英国やカナダなどの例を挙げ、「冤罪(えんざい)の悲劇を繰り返さない方策は国の責務」と強調した。

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福岡の連続保険金殺人 元看護師の死刑確定へ 最高裁が上告棄却(産経新聞)

 福岡県久留米市などで看護師仲間の夫2人を保険金目当てに殺害したとして殺人などの罪に問われ、1、2審で死刑とされた元看護師、吉田純子被告(50)の上告審判決で、最高裁第1小法廷(金築誠志裁判長)は18日、「刑事責任は極めて重く、死刑を是認せざるを得ない」として、吉田被告側の上告を棄却した。死刑が確定する。

 2月の上告審弁論で弁護側は「被告が首謀者だとする共犯者の供述は信用できない。被告は反省もしている」として死刑回避を求めていた。

 金築裁判長は、吉田被告を首謀者と認めた上で「医療知識や経験を生かし、周到な計画と準備をして行われた。殺害方法も執拗(しつよう)で残虐、非道だ」と指摘した。

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阿久根市長きょうも欠席、特別委審議打ち切り(読売新聞)

 鹿児島県阿久根市議会は15日、新年度予算案を審議する予算特別委員会(15人)を再開した。

 11、12日の同委員会で総務課などの課長らが答弁を拒否したことを受け、委員会側は竹原信一市長に予算案の詳細な積算根拠を示すよう要請していたが、回答がなかったため、この日の審議を打ち切った。

 委員からは「市長が委員会に出席して答えるべきだ」との意見が上がり、市長の出席を求めたが、市長は応じなかった。

 答弁を拒否したのは計20部署のうち8部署の課長らで、理由を「竹原信一市長の命令」と説明。委員会側は12日、市長に積算根拠の説明を要請していた。

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学士院賞に山中教授ら11人(産経新聞)

 日本学士院は12日、学術上優れた業績に贈る日本学士院賞の平成22年度の受賞者に、新型万能細胞(iPS細胞)を開発した山中伸弥京都大教授(47)、能楽史研究の表章法政大名誉教授(82)ら9件11人を内定した。山中、表両氏には恩賜賞も併せて贈る。また、自然保護や種の保全の基礎となる学術的成果に隔年で贈る日本学士院エジンバラ公賞に、西平守孝海洋博覧会記念公園管理財団参与(70)を内定した。いずれも同日夕に開く総会で正式決定する。

 山中氏は、ほぼ無限に増殖し、さまざまな組織や臓器の細胞を作り出す能力を持つiPS細胞の開発で医学の発展に大きく貢献した。表氏は、能楽が祈りの舞中心だった初期段階から人々が喜ぶ演劇的なものへと変化した過程を解明した。学士院賞はほかに、佐藤勝彦明星大客員教授(64)ら。

 恩賜賞・学士院賞は明治43年創設で、授賞式は今回が100回目。6月に東京・上野の日本学士院で行われ、1件につき賞金100万円、恩賜賞は銀製花瓶が贈られる。

                   ◇

 日本学士院賞の受賞内定者と授賞対象の研究は次の通り。(敬称略)

 【日本学士院賞・恩賜賞】

 表章(おもて・あきら) 法政大名誉教授、日本中世文学、82歳。能楽史の研究。北海道出身。千葉県在住。

 山中伸弥(やまなか・しんや) 京都大教授、幹細胞生物学、47歳。新型万能細胞(iPS細胞)の開発。大阪市出身。大阪市在住。

 【日本学士院賞】

 梅原郁(うめはら・かおる) 黒川古文化研究所所長、東洋史学、76歳。中国・宋代の官僚制度を研究し「宋代司法制度研究」を著した。京都市出身。京都市在住。

 斎藤修(さいとう・おさむ) 一橋大名誉教授、比較経済史・歴史人口学、63歳。「比較経済発展論−歴史的アプローチ−」を著し、経済発展の多様性を論じた。東京都出身。東京都在住。

 黒岩常祥(くろいわ・つねよし) 立教大特任教授、生物科学、68歳。ミトコンドリアと葉緑体の分裂・遺伝様式に関する基本機構の発見。東京都出身。東京都在住。

 佐藤勝彦(さとう・かつひこ) 明星大客員教授、宇宙物理学、64歳。加速的宇宙膨張理論の研究。香川県出身。東京都在住。

 村井真二(むらい・しんじ) 奈良先端科学技術大学院大理事・副学長、応用化学、71歳。遷移金属分子触媒による有機化合物の骨格形成法と修飾法の開拓。大阪市出身。兵庫県在住。

 村橋俊一(むらはし・しゅんいち) 岡山理科大客員教授、有機合成化学・有機金属化学、72歳。村井氏との共同研究。大阪府出身。大阪府在住。

 大類洋(おおるい・ひろし) 横浜薬科大教授、生物有機化学・分析化学、68歳。新規生物機能性分子の創製とその応用に関する研究。東京都出身。仙台市在住。

 北原武(きたはら・たけし) 帝京平成大教授、有機合成化学・天然物化学、66歳。大類氏との共同研究。長野県出身。東京都在住。

 田中啓二(たなか・けいじ) 東京都臨床医学総合研究所所長代行、生化学・分子生物学、60歳。タンパク質分解酵素複合体の構造と機能に関する研究。徳島市出身。東京都在住。

 【日本学士院エジンバラ公賞】

 西平守孝(にしひら・もりたか) 海洋博覧会記念公園管理財団参与、動物生態学・サンゴ礁生態学、70歳。沖縄を中心とした日本のサンゴ礁の形成と保全の研究。沖縄県出身。沖縄県在住。

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禁忌薬処方で死亡の訴え、解決金299万円(読売新聞)

 兵庫県立加古川医療センター(旧県立加古川病院)で、皮膚病の治療を受けた女性(当時74歳)が肝不全で死亡したのは、肝障害がある場合に使ってはいけない薬を5年余り処方されたためだとして女性の長女が病院を相手に申し立てた調停が先月、神戸簡裁で成立した。

 病院側は投薬との因果関係は明らかにしていないが、死亡に「遺憾の意」を表明。禁忌や副作用に配慮した処方をすると異例の約束をし、別に解決金299万円を支払った。

 女性は、皮膚表面が乾燥して硬くなったりする角化症で、治療薬「チガソン」(一般名エトレチナート)を処方された。しかし、ビタミンAに似た作用を持つ成分が肝臓にたまるおそれがあり、製造販売元の中外製薬は、肝機能障害のある患者には「禁忌」と、添付文書に記載している。

 長女側によると母親は過去に肝機能障害で別の病院に入院。加古川医療センターでの投薬前にも血液検査で肝機能障害が疑われる結果が出ていた。服薬後の2000年には、かかりつけの診療所で肝硬変と診断され、05年に亡くなった。

 長女側代理人の岸本達司弁護士は「病院が薬剤の投与のあり方まで調停で約束するのは異例。投薬方法の問題性を事実上、認めたと評価できる」としている。

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<トランス脂肪酸>「自主的に表示を」消費者庁が通知へ(毎日新聞)

 消費者庁は9日、マーガリンなどに含まれ、動脈硬化などの発症リスクを高めるとされるトランス脂肪酸について、商品への含有量表示を自主的に行うよう求める通知を食品メーカーに出すと発表した。具体的な方法などは今年夏をめどにガイドラインで定める。

 福島瑞穂消費者担当相の意向で、同庁は昨年11月から表示の義務化を検討していた。しかし、「中小企業への影響が大きい」(福島氏)ことなどから義務化は当面見送ることにした。【山田泰蔵】

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 民主党の小沢一郎幹事長は2日の党役員会で、閣僚や副大臣など各省政務三役の負担を軽減するとして、各都道府県連の代表など主要ポストに就いている場合はその職を返上することを提案、了承された。今後、政府側に申し入れる。
 小沢氏は役員会後、記者団に「政務三役で県連の実質的な役員をしている方が結構多い。政務三役はもっぱら国政に集中して全力を尽くしてもらう。残った者が県連の役員や選挙などを直接的に行うことでいいのではないか」と語った。 

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大津波警報 青森〜宮城に発令 午後到達、最大3メートル(毎日新聞)

 南米チリ中部で27日午前3時34分(日本時間同日午後3時34分)ごろ、マグニチュード(M)8.8の地震が発生したのに伴い、気象庁は28日、日本の太平洋沿岸などに同日午後、1〜3メートルの津波が到達するとして、青森、岩手、宮城の太平洋側に大津波警報、北海道から沖縄にかけての広い範囲に津波警報を発令した。気象庁は「大変危険な状況で、到達予想時刻よりも早く来ることもあるので、到達予想時刻から30分程度余裕をみて高台などに避難し、海岸に近づかないように」と厳重な警戒を呼びかけている。

【天気】全国の警報・注意報が出ている地域の一覧

 気象庁によると、3メートルの津波が到達しそうなのは青森県から宮城県の太平洋沿岸。各地の予想到達時刻は伊豆諸島、小笠原諸島、北海道太平洋沿岸で午後1時▽東北の太平洋沿岸、関東で午後1時半▽東海地方で午後2時▽近畿、四国の太平洋沿岸、薩南諸島、沖縄で午後2時半▽九州東部午後3時▽九州西部午後3時半▽瀬戸内海沿岸午後4時−−など。

 ハワイで予想以上の津波が観測されたことや、M8.8で計算したところ、予想よりも大きな津波になるとして、93年の北海道南西沖地震以来の大津波警報発令を決めた。【デジタルメディア局】

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